フードスタジアム

本部が新業態を立上げ、直営店をつくり、フランチャイジーを募集する。店舗物件を所有しているジーならまだいいが、新規に物件を取得して、内装をかけ、メニューからサービスマニュアル、オペレーション、食材、ビバレッジの調達、副資材の斡旋から看板サイン、販促ツールまですべて本部の意のままに店作りをすすめる。

居酒屋タイプでざっと坪80万円から高いところでは120万円の初期投資がかかる。50坪60席で平均5,000万円。それを回収するには相当な売上げを維持しなければならないだろう。本部はジーの開業でかなりの利益を稼ぎ、さらにランニングでロイヤリティはじめ食材や副資材の供給でサヤ稼ぎをする。中には「利益を抜く目的でＦＣビジネスに入った」というグレー企業も少なくないと聞く。

それはそれでビジネスだから、ザーとジーが納得し契約に基づいて円満に進めばいいのだが、最近多いのが「こんなはずじゃなかった。最初の3ヶ月はまあまあ売上げが良かったが、その後は下降一途。これじゃ投資回収どころか、赤字続きで店を閉めるしかない。本部は騙したのか」といったクレームがジーから起こり、訴訟沙汰にいたるケースが増えているらしい。

本部が開発する業態は悪くないのかもしれない。しかし、そうだとしても、いまの飲食マーケットは業態のライフサイクルが極端に短くなってきているうえ、顧客は同レベルの業態が新規に出てきたらすぐそちらに乗り換える傾向が強い。したがって、長くて3年、短いと1年で“賞味期限”が切れてしまう。

では、どうすればいいのか。一つは、初期投資を徹底的に抑えて投資回収をできるだけ早くする。日本再生酒場などの小スペース立飲み屋や居酒屋居抜き物件をジンギスカンや沖縄料理、韓国焼肉などのヒットコンテンツにローコストで業態転換する。マーケットのめまぐるしい変化や業態の進化のスピードに対応できるのは、マーケットを先取りしながら業態ソフトを企画できるクリエーティブチームである。そうしたチームとオペレーションの確実な着地のできるチーム。そのコラボレーションによるビジネスモデル構築という新しい波がいま来ようとしている。